目指すは「モビリティ×コネクティッド」な社会。成長をとどめない私たちの描く未来 

2023/05/30

SHIFT社内でも屈指の急成長を誇るのは、品質サービス統括部のモビリティサービスグループです。 

にもかかわらず「業界の広さに対して、弊社としてご支援している領域はまだ微々たるものです」と語るのは、同グループをけん引する木村 明博。その言葉に志の高さがうかがえます。

「モビリティ」とは動きやすさ、機動性、流動性、移動性を意味し、移動や輸送に関わるあらゆる手段・手法のことを指します。

複合的な専門知識を必要とし経験者が多いのでは、というイメージをもつ読者も多いかもしれませんが、SHIFTの同グループでは9割近くが業界未経験者。 

なぜ経験者が少ないなかでこれまでの成長を遂げているのでしょうか。強さの源泉、そして目指す未来像を木村に聞いてみました。

  • サービス&テクノロジー本部 品質サービス統括部 産業流通・通信サービス部 モビリティサービスグループ グループ長 木村 明博

    2016年5月、当時400名程度だったSHIFTへ入社。流通系やスーパーマーケットチェーン、ECなど未経験領域における品質保証・テスト業務を経験後、わずか入社1年で名古屋拠点立ち上げメンバーに抜擢たった1つのテスト案件からスタートし、その後、自動車・製造領域の急成長に伴い、モビリティサービスグループ誕生、グループ長を拝命。現在はグループし、140名規模の組織管理および組織拡大に従事。 

目次

利用時品質を起点にして、新しいサービスづくりを支援 

モビリティ分野において「コネクティッド」「つながる通信」という言葉が叫ばれるようになって久しく、私たち生活者の身のまわりでも移動をサービスとして捉えたMaaS(Mobility as a Service)が数多くリリースされていますよね。 

その他、電力、家、金融などとの連携も数多くあり、技術革新やサービスの進化が進むなかで、我々のお客様である自動車メーカーは他業種のサービスやITと接続して新しいサービスを生み出そうとされています。 

こうした変換期において、現実にはITとの掛けあわせをスムーズにおこなうのは至難の業。そこは「餅は餅屋」の発想で、モノづくりに非常に長けたメーカーと、ITサービスをつくって届ける支援の実績が豊富なSHIFTの力を掛けあわせることで、乗り越えていこうと。 

私たちがもっているITの開発から品質・運用までのノウハウ、他業界に関する知見。これらを活用しながら、企業内での体制づくりやマインドセットの変革、風土醸成まで幅広く支援を担っているんです。 

お客様の課題に対して私たちは「根本的に何を解決すべきか」という上流工程からアプローチします。ここでSHIFTが強みを発揮できるのは、企画からシステム要件への落とし込みなどあらゆるフェーズにおいて「利用時品質」を起点にしているから。 

何のためにつくるのか、どんな人が使うのか、という視点を徹底して品質を高めること。ユースケースを検討し、お客様が 正しく使えるようご支援して、実現したかったサービスをつくりだすことをサポートする。そういった部分も私たちの担う役割だと感じています。 

SHIFTは幅広い領域において事業展開していますから、社内にさまざまな業種・業態のノウハウが蓄積されていますし、ベンダーフリーで製品に縛られることもありません。一方でグループ会社との連携もしながら、お客様の本質的な課題に向き合うことができるのです。 

攻めと守り。両軸での支援こそSHIFTらしさ 

少し実際の事例にも触れてみたいと思います。あるお客様は日本を代表する自動車メーカーの子会社で、IT×自動車を切り口にMaaS事業・車両データを活用したコネクティッドサービスを展開しています。 

その新しいサービスづくりという大規模プロジェクトにおいて、SHIFTは品質保証の観点から支援を行いました。 

業界では開発が多種多様かつ複雑化することに伴って、大規模SIerへのトータルでの受託開発ではなく、各機能に特化したベンダーを複数組みあわせる開発が増えています。

低コストに抑えられることやリスク分散のメリットがある一方で、品質のバラつきや、各社のコントロールが課題となるケースが多いのですが、このお客様もまさに同じ課題感を抱かれていたのです。 

品質管理を担うテストベンダーとして私たちが参画し、テスト設計から実行、各ベンダーの窓口となってテスト全体に関わる部分を推進。実際には各ベンダーにおけるテスト標準化、品質向上への新たな取り組みなど開発の上流工程の改善までも行いました。 

お客様からは「今後もプロジェクトの上流工程から参画してほしい」とのうれしいお声をもらっています。 

ちなみにこうした新しいサービスづくりの支援を「攻め」とするなら、基盤固めとして従来の業務オペレーションやプロセスの刷新、レガシーシステムからの脱却といった「守り」のDX支援もしています。 

盤石な土台があってこそ、「攻め」の施策の効果が最大化されると私たちは考えています。困っているところに手を差し伸べ、さらにビジネスの成功へ結びつけるという、攻めと守りの両軸で付加価値を提供するのが、SHIFTらしさ。 

それを実直に体現しているのが、私たちモビリティグループだと思っています。 

豊かなスマートシティを実現するには?自分のスキルと重ねあわせて 

私たちが目指しているのは、モビリティとあらゆるデータやシステム、サービスがつながることで、住みやすい・暮らしやすい社会を実現すること。品質の高い製品やサービスだけでなく、その先の生活や社会にまで視野を広げているのが私たちモビリティグループの特徴的な思いです。 

未来の都市、スマートシティというとイメージがつきやすいかもしれません。乗用車や輸送・交通手段などのモビリティ関連のデータはもちろん、ヘルスケア、物流、小売店や家庭内のデータなど、あらゆるモノやサービスがつながったら…… 

たとえば、オンラインで診療を受けたあと、車の位置情報や所有者の住所情報から自動配送ロボットが処方薬を自宅へ届けてくれる。旅行中はもちろん、日々の生活においても、道路や交通手段さらには建物内のリアルタイムの混雑状況から、おすすめの移動ルートがレコメンド通知されるなど。 

夢物語ではなくて、 モビリティと他領域のシームレスなサービス統合が実現できる経験と業務知見をSHIFTは有しています。ただ前述したようにお客様における課題感は幅広く、SHIFTが支援できる領域はまだまだあると感じています。 

そのなかでお客様と一緒にサービスをつくっていく経験ができることはもちろん、それを起点に他領域をつなぐ支援をすることで稀有なスキルを身につけてもらえるのではと思います。 

ハードルが高く感じられるかもしれませんが、モビリティ領域の経験者は1割程度で少ないんですよ。電力や金融などのシステム開発に従事していた方であっても、モビリティに関する知識は後からでも十分つけられます。一方でモビリティという世界のイメージを具体的にもっていることは大切ですね。 

車両データが他データやシステムとどうつながって、生活や社会にどう役立つのか。自動車保険や決済システムとの連携、EVエネルギーとしての自宅での活用、充電ステーションといったインフラ整備など、自分の経験値とモビリティを重ねあわせて何ができるかを考えていただけたらと思います。 

それから、これまでの経験で蓄積した開発視点や、どんなシチュエーションでどんな行動をとってきたか、ということも大事ですが、もっと大切なのはマインドです。 

お客様に向き合うことと、自分のグループの育成という二軸についてバランスを保つことはむずかしくもありますが追求しがいがあると思います。お客様への貢献意欲が高いことはとてもいいこと。ですが提供価値を高めるには、自社のメンバーやチームのステータスをよい状態に保つことがとても重要ですから。 

つねに成長をしていく。革新的な技術領域にも挑戦を! 

SHIFT自体の成長スピードがとてもはやく、そのなかでもモビリティは後発のサービスでありながら非常に伸びが大きい領域です。それを示すのが、国内の大手自動車メーカー様とお付き合いしているという事実。 

私が2017年に名古屋拠点の立ち上げからモビリティ領域に携わるようになって数年。ビジネスとしての成長を肌で感じていますし、若手が成長していくことや、経験者がブレインとなって新しいことにチャレンジしているさまを見ることが喜びでもあります。 

部署の成長率が高いことは、ありがたいことにお客様からの期待値がどんどん膨らんできていることの裏返し。プロジェクトの進行中に、当初は想定していなかった悩みや課題を相談いただくことも多いのです。 

本当に解決すべき課題か、他にやるべきことはないのか?など、お客様の言葉以上のことを考えるというハードルの高さや大変さはありますが、社内には頼れるメンバーがたくさんいます。クレドにもありますが「つらいときこそ、笑顔」で、なんとかなるという姿勢で乗り切っていきたいですね。 

業界では新しい技術を活用しないことには社会の大きな流れに対応ができなくなっています。だから私たちも成長を止めてはいけない、単なるサービスの横展開でとどまってはいけないという思いを強く抱いていて、AIや革新的な技術領域についてもチャレンジの真っ最中なんですよ。 

ますますの事業成長だけでなく、モビリティ×コネクティビティによって、つながるスマートな社会の実現こそが、私たちの目指す未来ですから。とにかくチャレンジしつづけていきたいですね。 

(※本記事の内容および取材対象者の所属は、取材当時のものです)

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